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訪問看護とは?利用方法や費用について解説!

2021年8月17日

みなさんは訪問看護という制度をご存知でしょうか。
「体調管理が不安になってきた」「家族を自宅で看取りたいけど不安」という方は多いのではないでしょうか。最近は自宅で長く生活をしたいという方が増えている一方、医療ケアが必要になった場合、不安に感じることがあるかもしれません。
今回は訪問看護の内容や費用、利用方法について解説します。訪問看護の利用を検討されていた方はぜひ参考にしてください。

訪問看護とは

訪問看護とは、訪問看護ステーションの看護師が自宅に訪問し、その方の病状に応じた看護を行ってくれます。看護の内容は、主治医からの訪問看護指示書の内容に従います。介護保険または医療保険で利用することができます。
主には体調管理や内服管理、入浴などの身体介助も可能です。病院と同じく、医療処置を行うこともできます。そのため、末期がんなどの終末期の方が利用しているケースも多いです。

訪問看護の内容

訪問看護で利用できる内容は以下の通りです。

  • 内服管理(内服状況の確認、お薬カレンダーやボックスへのセットなど)
  • 血圧・体温・脈拍の管理、栄養状態の確認
  • 入浴介助・清拭、排泄・食事などの介助
  • 医療機器の管理(在宅酸素など)
  • 点滴の管理(輸液バッグ、針交換など)
  • 自宅でのリハビリテーション

上記に挙げた他にも、様々なケアを行ってくれるため、不安に感じている部分を相談してみることをおすすめします。

介護保険と医療保険の違いとは

訪問看護は、介護保険と医療保険が適用になります。
介護保険と医療保険によって、利用条件や自己負担額などが異なります。介護認定を受けていても、厚生労働省が定める疾病に該当する場合は、医療保険を利用しなければなりません。詳細は担当のケアマネジャーや、訪問看護ステーションへ相談してみましょう。

介護保険 医療保険
利用条件 要支援・要介護認定を受けている方
①65歳以上の方(第1号被保険者)
②40〜64歳の特定疾病がある方(第2号被保険者)
主治医より訪問看護が必要と判断された、以下に該当する方。
①0〜39歳以下の方
②要支援・要介護認定を受けていない40歳以上の方
③要支援・要介護認定を受けているが、厚生労働省が定める疾病に該当する方
自己負担額 1〜3割(所得による) 0〜69歳以下:乳幼児は2割、小学生以降は3割
70〜74歳:1〜3割(所得による)
75歳以上:1or3割(所得による)
その他の自己負担 限度額を超えた分は自費負担 交通費は自費負担
訪問回数 ケアプランの範囲内による 週3回まで
(厚生労働省が定めた疾病があり、主治医が認めた場合は、週4回以上利用可能)
一回の訪問時間 ①20分の訪問
②30分未満の訪問
③30〜60分の訪問
④60〜90分の訪問
30〜90分

訪問診療の利用方法

介護認定を受けている方は、担当のケアマネジャーへ相談してみましょう。
またはかかりつけの病院や、お近くの訪問看護ステーション、地域包括支援センターなどでも相談可能です。

訪問診療の費用

費用は、保険の種類や年齢によって異なります。また介護保険か医療保険によっても、負担割合が異なります。
介護保険(1割負担)の場合、1回約500円前後。医療保険(3割負担)の場合、1回約1,600円前後。しかし病状やケアの内容によって加算が付くこともあるため、費用が変わることがあります。詳細はケアマネジャーや訪問看護ステーションへ問い合わせてみましょう。

まとめ

コロナ禍もあり、自宅で長く生活したいと考える方が増えています。訪問看護を利用すれば、ご本人やご家族も安心して生活することができます。
病状などによって、費用や訪問時間などが異なるため、ケアマネジャーへ相談してみましょう。
ご自身やご家族の健康管理に不安を感じている方や自宅での看取りを希望されている方は、ぜひ訪問看護の利用を検討してはいかがでしょうか。

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